保険に関して課題をお持ちの法人様・個人様向けに開催するオンラインの相談会です。
個別のブースで各担当者が対応いたします。
この展示会の特徴 feature
「共に」超える。 日本で一番お客様を “ 守る ” 保険代理店になる。
組織は個を生かし、個は組織を生かすものであるという“Collective” な思考の基、お客様やメンバー、取引先、関係する全ての人と「共に」超えていくことで日本で一番多くのお客様を守る保険代理店になる。それが私たちのビジョンです。
納得がいくまで、何度でもご相談ください。
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みらいのカタチ 年金保険 商品のご説明
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注目のブース booths
注目の製品・サービス products
医療保険
病気やケガで入院・手術を受けると給付金が支払われる保険です。最近は任意で付加できる保障のバリエーションも増え、先進医療や特殊ながん治療、通院治療などにも幅広く対応できます。治療に掛かる費用の補填を目的に加入するのが一般的です。商品によっては一時的な生活費の補填や、予期せぬ病気やケガによる貯蓄の取り崩しを防ぐ効果もあります。
がん保険
文字通りがんの闘病対策に特化した保険です。がんでの入院・手術はもちろん、一時金、放射線治療、さらには治療中の収入補填など、がんに関わる様々な保障を受けられるのが特徴です。近年は各保険会社が独自の工夫で特徴ある保険を作っており、商品内容が契約者の考えに合うかどうかも含めて比較検討が必要となっています。がん以外の治療では原則として給付金が支払われない点に注意が必要です。
こども保険
お子さまの教育資金をコツコツと準備するための貯蓄型の保険です。「学資保険」とも呼ばれています。契約者（親）に万が一があったときには教育資金が確保され、そうでない場合は将来所定の満期金を受け取れる仕組みになっています。一般的には返戻率が高い商品が好まれます。どの時点でいくらの教育費が必要かを逆算して、計画的に加入することが大切です。
死亡保険
死亡・高度障害時に支払われる保険で、主に遺族の生活費やお子さまの教育費の保障を目的に加入します。保障を一定期間確保する「定期タイプ」と、一生涯確保する「終身タイプ」に分類でき貯蓄性の有無も様々です。ライフプランに応じ、慎重かつ合理的に選びたい保険です。近年では死亡だけでなく、介護状態や働けない状態に幅広く対応できる特約もあります。
介護保険
介護状態になったときに給付金が支払われる保険です。介護は一般的な病気やケガよりも長期化する可能性が高く、介護者である家族の負担が大きくなりやすいです。バリアフリーへの改装費捻出や介護者の負担軽減を目的に、一時金や年金、またはその併用で給付金を受け取れるのが特徴です。支払い対象となる介護の定義が保険会社によって異なる点に注意が必要です。
年金保険
老後の年金を自分自身で積み立てていく貯蓄型の保険です。将来の受取額が不確定な公的年金に対し、年金額を前もって決めて積立をすることで将来確実に受取れるのが特徴です。スタンダードな円建てタイプ以外にも、外貨建てタイプや運用成果によって年金額が変わる変額タイプもあります。個人年金保険料控除による税金還付が期待できるのも魅力の一つです。
個人賠償責任保険
日常生活において、お客様ご自身またはご家族の方が他人にケガを負わせたり、他人の物を壊したりした結果、法律上の損害賠償責任を負担することによって被る損害を補償します（例．子供がキャッチボール中に公園で遊んでいた他の子供にボールを当ててケガをさせてしまった。自転車で高齢者と接触し骨折させてしまった等々）。
自動車・火災保険
お客様の生活環境やライフスタイルに合わせて、幅広い補償からピッタリのプランをお届けするものです。自動車保険は、３つの基本補償（①相手方への賠償；対人賠償、対物賠償、②ご自身の補償、③お車・モノの損害）を中心に、火災保険は、火災をはじめとする様々な災害から日常生活の思いもよらないリスクまで、幅広くお守りするものです。
事業保障対策
代表者や役員、幹部社員等、キーマンとなる人財への保障。キーマンに万が一の事があった際、売上減少の補填や社員の不安軽減、取引先や金融機関への信用を維持する事ができます。そして、後継者が経営を軌道に乗せるまでのカバーをする事で、事業を継続させます。
退職金準備対策
代表者や役員のご勇退における退職金は企業として大きく内部留保のバランスを崩しかねません。今まで貢献された最後の報酬として退職金はとても大切なもの。そのために、計画的な退職金準備対策が必要です。特に役員様は勇退時期を定める事が難しいため、柔軟に対応できる商品設計が肝要となります。
財務強化対策
財務強化は銀行等の金融機関だけではなく、保険を活用する事で財務強化をする事が可能です。解約返戻金や保険独自の制度を活用し、銀行だけに頼らない財務強化が可能です。また、簿外に資金を貯める事により、帳簿の外に内部留保を形成する事が可能です。
債務保障対策
多くの代表者は銀行から借入をする際に保証人となります。万が一の事があった際、ご家族や社員、そして企業の歴史を守るため、銀行からの借入や、他債務に対する保障を準備する事で、築き上げた信頼や信用を守ります。
福利厚生対策
退職金制度は社員様の老後の生活資金をある程度会社が準備する福利厚生制度です。それによって、老後への心配を和らげ、安心して働いてもらうことができます。また、医療費をサポートする事で、社員様の健康管理に役立ち、働きやすい職場環境を整えることができます。
事業承継対策
社長最後の大仕事である後継者への事業承継。事業を継続する上で、多くの社長が悩むポイントでもあります。想像以上に上がる株価、後継者の選定から育成、家族や関連する人、取引先の調整等、考える事は多岐に渡ります。事業を永続的に継続させるため、単に株価を下げるために保険を活用するだけではなく、事業承継の窓口役となり社長をサポートします。
賠償責任対策
事業をする上で、社外、社内問わず賠償責任は付きまといます。万が一賠償問題になった際、関係する費用や賠償金に対する支払い等は多額となります。事業内容や財務状況の詳細なヒアリングを基に、企業にとってどのような賠償リスクがあるのかを可視化しながら、賠償責任に対する保険設計を行います。
個人情報漏洩対策
大切なお客様の情報を漏洩する事は、企業の信用を失墜させ、業績低迷の引き金となりかねません。また、起きた場合の費用も大きな利益圧迫となります。個人情報漏洩問題に対して、情報漏洩が起きない対策から、起きた場合の対応方法、賠償金問題等を一貫してサポートします。
企業財産リスク対策
企業が保有する機械、社屋、工場等の企業財産を包括的に火災や地震、水災、その他災害から守ります。災害が起きた際、休業時の利益損失といった間接損害を補償する事で、直接的なリスクや間接的なリスクから安心して事業を継続できる体制を構築します。また、起きた場合の対応方法等、事業継続の上で必要なリスク対応マニュアルの策定までサポートします。